競合との差別化を実現するマーケティングノウハウを発信
競合との差別化を実現するマーケティングノウハウを発信
要約 SUMMARY
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自社で比較サイトを制作して「web集客をしたい」「事業として収益を得たい」と考えている方も多いと思います。
ただ、ポイントを正しくおさえないまま比較サイトを制作しても、思うような成果は出せないです。
本記事では、比較サイトの制作・運営を検討している方に向けて、比較サイトのビジネスモデル（収益構造）や正しい比較サイトの作り方・構築方法について解説しています。
後半では、比較サイトを成功させるポイントも紹介しているので、ぜひ最後まで読んで参考にしていただけると幸いです。
差別化マーケティングナビの運営元である株式会社コリンでは、今まで100以上の業界で「業界特化型の比較サイト」の制作を行ってきました。
競合他社との差別化を実現する比較サイトの制作に興味がある方はお気軽にお問い合わせください。
目次
比較サイトとは、ユーザーが様々な商品やサービスを一度に比較・検討できるwebサイトのことです。
比較サイトには、サービスの価格や機能、口コミなどユーザーが比較・検討をする際に重視するポイントが整理されています。
ユーザーは短時間で複数の商品やサービスを比較・検討を行い、資料請求や問い合わせまでサイト内で完結することができ、その利便性から多くの人々に利用されています。
また、企業にとっては比較・検討ニーズの段階にいる購買意欲の高いユーザーに自社サービスをPRできるため、BtoB・BtoC問わず営業効率が高いマーケティング手法だとされています。
▶関連記事：【やさしく解説】比較サイトの特徴とは？仕組みや選定方法を解説
その利便性から多くの人々に利用されている比較サイトですが、比較サイトのマーケット規模は年々拡大しています。
比較サイトは、ECサイトマーケットに分類され、中でもBtoCのサイトが多いです。
経済産業省の調査によると、日本国内のBtoC-ECサイトの市場規模は2022年度（令和4年度）において、22.7兆円であることが明らかになっており、非常に大きなマーケットであることが分かります。
また、前年比で2.05兆円の増加をしており、約10％の市場拡大をしていることも分かります。
今後、ECサイトの利用はより定着化していくと考えられているため、引き続き市場の拡大が期待されるマーケットであると言えます。
それでは、比較サイトの運営者は、どのような目的で比較サイトを制作・運営しているのでしょうか。
ここでは、比較サイトを制作・運営する代表的な目的を3つ紹介します。
比較サイトを制作・運営する目的の1つは、自社の集客に活用することです。
比較サイトは、商品・サービスの価格や特徴を比べるだけではなく、一括見積もりができる機能が備えられていることが多いです。
ユーザーは、比較サイト上で企業に問い合わせを行うところまで可能になるため、比較サイトにサービス・商品を掲載している企業は集客手段として比較サイトを活用することができます。
比較サイトの運営者にとっても、比較サイトに訪れるユーザーは自社の顧客になり得るので、集客媒体として活用することができます。
収益を得るということも、比較サイトを作る目的の一つです。
のちほど比較サイトのビジネスモデルを詳しく説明しますが、比較サイト経由で問い合わせや購買・契約が生じた場合、その段階に応じて手数料が発生する場合があります。
このように、「商品・サービスを販売し、手数料として収益を得る」ということを目的として、比較サイトを運営している企業も多いです。
また、比較サイトは営業を効率化するという目的で運営されることもあります。
比較サイト内で、競合他社のサービスと自社サービスを比較し、自社サービスのメリットが押し出されるように設計すれば、ユーザーを自然な流れで自社サービスに誘導できるため、効率的な営業を行うことが出来ます。
ただし、競合他社のサービスを掲載する場合は、事実に基づいた上で記載し、法令順守を徹底する必要があります。
比較サイトを制作・運営する場合、あらかじめどのようなビジネスモデルで収益化をするのかを決めておくことが必要です。
比較サイトを運用する目的や取り扱うサービスによって、最適なビジネスモデルは変わってきます。
ここでは、比較サイトの一般的なビジネスモデル（収益構造）を3つ紹介し、それぞれの特徴を解説します。
1つ目は、「サイトの掲載枠」を自社の商品・サービスを販売したい企業に購入してもらう月額掲載モデルです。広告を掲載している期間中は、毎月安定して収益を得ることができます。
ただし、新規で立ち上げたばかりで、PV数があまり見込めない比較サイトには、月額掲載モデルは適していないです。
企業にとって、多くのユーザーに自社商品・サービスを見てもらえないのであれば、広告掲載枠を購入するメリットはないからです。
したがって、多くのPV数が得られる比較サイトや業界内で権威性のある比較サイトに有効なビジネスモデルだと言えます。
2つ目は、商品・サービスを掲載している企業への送客が完了した際に収益が支払われる成果報酬型モデルです。
多くの場合、問い合わせが完了した段階で「1件あたりX万円」という報酬が定められています。
成果報酬型モデルは、新規で立ち上げたばかりの比較サイトにも適しているビジネスモデルです。
なぜなら、月額掲載型モデルよりも企業が自社の商品・サービスを掲載する際のハードルが低いからです。
ただし、問い合わせが発生しなければ収益も生まれないというデメリットもあります。
したがって、成果報酬型モデルを採用して比較サイトを運営する場合は問い合わせ数を増やすために、ユーザーが一括で問い合わせや資料請求ができる機能を付けるなどの工夫をすることが重要になります。
3つ目は、バナー広告やテキスト広告など、「比較サイト内の広告枠」を企業に購入してもらう広告収入型モデルです。
広告料は比較サイトのアクセス数や知名度によって変動しますが、1枠100万以上する高額なものもあります。
アクセス数が見込めるサイトでなければ、バナー広告などで収入を得ることはできないです。
そのため、広告収入型モデルも多くのPV数が得られる比較サイトや業界内で権威性のある比較サイトに有効なビジネスモデルだと言えるでしょう。
比較サイトを制作・運営するメリットは、以下の4つがあります
比較サイトは、googleの検索結果で上位表示を狙いやすくなるというメリットがあります。
検索結果の上位表示を目指すいわゆるSEOという分野ですが、Googleの独自のアルゴリズムによって、上位が決まります。
Googleは「ユーザーファースト」をコンセプトに、検索結果を上位表示させるためのアルゴリズムをアップデートしており、SEOにおいて「いかにユーザーにとって有益であるサイトか」が重視されています。
前述の通り、比較サイトはさまざまな商品やサービスを一度に比較検討し、資料請求や問い合わせまでサイト内で完結することができるため、ユーザーにとっての利便性が高いです。
そのため、比較サイトはユーザーニーズに応えられていると評価され、検索結果で上位表示を狙いやすくなるのです。
購買直前のユーザーから問い合わせを得られることも、比較サイトを作成・運営するメリットの一つです。
例えば、「◯◯サービス×比較」と検索して、比較サイトに訪れるユーザーは、AIDMA（アイドマ）モデルでいうと、「比較・検討」フェーズにいるユーザーになります。つまり、サービス購入に限りなく近いユーザー層です。
そのため、比較サイトでは、購買直前のユーザーを獲得することが可能になります。
※AIDMA（アイドマ）モデルとは：
消費者が商品やサービスを購入するまでのプロセスを表したモデルのこと。Attention（認知）→Interest（興味・関心）→Desire（比較・検討）→Memory（記憶）
また、見込み客の幅を広げられることも比較サイトを制作・運営するメリットの一つです。
比較サイト内には、競合他社の商品・サービスも掲載されています。
そのため、「競合名✖口コミ」「競合名×サービス名」などのキーワードで検索し、比較サイトに訪れたユーザーであっても、自社商品・サービスの情報を自然に目にすることになります。
比較サイトをGoogleの検索結果で上位表示することができれば、競合他社のサービスに興味を持っていたユーザー（見込み客）を一気に取り込むことができる可能性があります。
さらに、比較サイトを制作・運営するメリットとして、ユーザーの信頼を得やすく購買につながりやすいということもあげられます。
比較サイトでは、第三者の視点からさまざまな商品・サービスの特徴や価格がユーザーにとって判断しやすいように整理されています。
ユーザーは1つの商品・サービスを取り扱うサイトよりも、信頼性が高いサイトだと感じるため、最終的な購買につながりやすくなるのです。
▶関連記事：集客施策に比較サイトがおすすめ？メリットとデメリットを解説
次に、比較サイトの制作・運営が向いている企業の特徴を紹介します。
比較サイトの制作・運営は、いままで自社広告に力を入れてきたが思うような成果を出せなかったという企業におすすめです。
自社広告では、自社で自社の強みをアピールするのに対して、比較サイトでは第三者視点から自社の強みをアピールすることができるため、自社広告では獲得しにくかった層のユーザーを獲得することが期待できます。
競合他社との違いが明確であるサービスは、ユーザーにとってその商品を選ぶ理由になりやすいので、比較サイト内で選ばれやすくなる傾向にあります。
そのため、競合他社にはない自社の強みが明確な企業は、比較サイトで効果を得やすいと言えます。
競合他社にはない自社の強みが明確になっていない場合は、バリュープロポジションの分析からはじめて、自社独自の強みを見つけましょう。
▶関連記事：バリュープロポジションの重要性とは？メリットと正しい作り方も解説
一般的に、単価が高いサービスほどユーザーは比較検討に多くの時間をかけます。
そのため、単価の高いサービスは比較サイトと非常に相性が良いです。
一方、単価の低いサービスはユーザーが比較検討にかける時間が短くなる傾向にあり、比較サイトとの相性が悪いです。
また、購買に至っても収益が低いため、望むような費用対効果を得られないケースもあります。
では、実際に比較サイトはどのように制作していけば良いのでしょうか。
ここでは、比較サイトの作り方を解説します。比較サイトは以下の手順で制作していきます。
まず最初に、比較サイトで取り扱う商品・サービスのジャンルを決め、ジャンル内の商品・サービスを全てリストアップします。
リストアップする際にそれぞれのサービスの特徴や強み・弱みを把握しておくことをおすすめします。
また、リストアップした後に、明らかにユーザーニーズが無いと思われるものはリストから外しておきましょう。
リストアップしたあとは、実際にサイトに掲載する商品・サービスを選定していきますが、そこで重要なのは、いかにユーザー目線で商品・サービスを選定できるかという点です。
サイト運営者が売りたい商品ばかりを選定してしまうと、ユーザーからの不信感を買ってしまい、かえって送客率が悪くなってしまったり、サイト自体の信用性を失ってしまったりする恐れがあるので、注意が必要です。
公平な視点から比較サイトにラインナップする商品・サービスを選定し、信頼性の高い比較サイトを制作しましょう。
比較サイト内で取り扱う商品・サービスをリストアップしたあとは、それぞれのサービスが持つ差別化ポイントを整理していきます。
商品・サービスの強み・弱みを洗い出し、違いが分かるように差別化ポイントを整理していきましょう。
差別化ポイントの項目の例としては、価格・品質・信頼性（実績）・カスタマーサポート・ブランド力・利便性・カスタマイズ性などがあげられます。
また、サイト運営者が特に売りたい商品・サービスがあるのであれば、SWOT分析やバリュープロポジション分析を通して、「そのサービスが持っていて、競合他社は持っていない独自の強み」を必ず整理しておきましょう。
次に、どのようにして比較サイトに人を集めてくるのかという集客戦略を決めましょう。
集客戦略を決めないまま比較サイトを制作しても、人が集まらない「成果の出ない比較サイト」になるだけです。
既に多くのユーザーを集めている比較サイトの集客方法を分析することが重要です。
Semrushなどの競合分析ツールやGoogle広告のキーワードプランナーを利用すれば、競合他社のリスティング広告の出稿状況や、SEO施策においてどのようなキーワードで順位を獲得しているのかを分析することができます。
比較サイトでは、リスティング広告で顕在層のユーザーを集客していることが多いですが、競合分析を通して、自社に適した集客戦略を見つけていくことが大切です。
集客戦略まで決まったら、次に比較サイトの構成（ワイヤーフレーム）やデザインを考えます。
0からオリジナルのサイト構成を考えるよりは、既にある比較サイトを参考サイトとして、いくつかピックアップして考えることをおすすめします。
特に、多くの比較サイトでみられる、一括でお問い合わせできる機能などは漏れなく組み込むようにしましょう。
サイトの構成・デザインを考える際は、Figmaなどのワイヤーフレームツールを使うことをおすすめします。
サイトの構成とデザインが確定したら、サイトタイトルやサイトの説明文、商品・サービスに関する情報などを実際にライティングしていきます。
サイトタイトルやサイトの説明文は、一目でユーザーが何を比較しているサイトなのかが分かるようにしましょう。
何を比較するサイトなのかがユーザーにきちんと伝わらなければ、せっかくサイトに訪れてもすぐに離脱してしまうかもしれません。
また、商品・サービスに関する情報は、事前に洗い出した差別化ポイントがユーザーに伝わるように、それぞれの商品・サービスのメリット・デメリットをライティングしていきましょう。
ただし、特定の商品・サービスをやけにおすすめしすぎることは、ユーザーからの信用性を失ってしまう可能性が高いので注意が必要です。
ライティングまで終えたら、最後にサイト自体を開発（コーディング）していきます。
コーディングに関する知識やスキルが無い方でも、NocodeツールやWordpressなどのCMS（コンテンツ管理システム）のテンプレートを使用すればサイト自体を制作することは可能です。
ただし、サイト開発（コーディング）に関しては、開発会社に外注するという手段を検討してみても良いでしょう。
なぜなら、どうしてもNocodeツール等で作成した比較サイトは、デザイン性やカスタマイズ性、機能性に欠けてしまうからです。
今後比較サイトを運営していく中で、サイトの機能を追加したり、デザインを変更したりなどのアップデートは必ず発生してくるので、その都度サイトを0から作り直すという事態に陥ってしまう可能性があります。
自社にサイト開発（コーディング）に関するノウハウが無いのであれば、その後の無駄な工数を省くことができるので、開発会社に依頼した方が良いケースも多いです。
比較サイトの作り方を制作手順に沿って説明しました。
ここでは、実際に比較サイトの運営を成功させるためのポイントを解説します。
前述のとおり、比較サイトは一般的にGoogleの検索エンジンに好まれるSEOに強いサイトですが、比較サイトの運営を成功させるためには、SEO対策に注力することが必須になります。
もし、SEO対策に成功し、検索結果の上位に表示されるようになれば、より多くのユーザーの流入が見込めるので、多くの収益を得ることに繋がります。
ただし、比較サイトのSEO対策は、取り扱う商品・サービスの数だけSEO対策のコンテンツを用意しなければいけないため、容易ではありません。
また、SEOコンテンツは成果が計測できるまでに少なくとも数か月はかかるため、適切なKW戦略を行なっていなければ、多くの時間を無駄にしてしまいかねません。
さらに、SEO対策においては、ユーザーにとって有益なコンテンツを定期的に追加することや最新の情報にアップデートすることなど、情報の更新性が常に求められます。
社内にSEOに関する知見や、情報更新に対応できる組織体制がない場合は、外部企業に任せることを検討してみても良いかもしません。
また、マーケティング分析を徹底することも比較サイト運営を成功させるためには重要になります。
比較サイトは、様々なジャンルで既に存在することが多く、競合の多いレッドオーシャン市場です。したがって、その中で成功させるためにはマーケティング分析を徹底し、自分たちが勝てる戦略を見出す必要があります。
少なくとも、どの市場を狙うのかというセグメンテーションと自社の比較サイトにしかない「独自の強み」は徹底的に考えましょう。
特に、自社の比較サイトにしかない「独自の強み」を見つけておくことが肝になります。その際、バリュープロポジションという考え方を用いることをおすすめします。
バリュープロポジションとは、「競合他社は提供できず、自社だけが提供できる、ユーザーが求める価値」のことを指し、競合他社との差別化ポイントを見つけ出す際に、よく用いられるマーケティングのフレームのことです。
バリュープロポジションを活用して、比較サイト運営において勝てるポイントを見つけ出しましょう。
▶関連記事：バリュープロポジションとは｜メリットや作り方を解説
ユーザーからの信頼性を獲得することも、比較サイト運営を成功させるために重要なポイントの一つです。
比較サイトに掲載されている情報が事実とは異なる情報であった場合、ユーザーからの信頼性を著しく損なう可能性があります。
また、特定の商品・サービスにユーザーを誘導するために、偏った情報を押し出したり、競合他社を下げるような表現をしたりしてまうと、最悪の場合、ユーザーからステマとしてレッテルを貼られ、悪評が立ってしまうリスクもあります。
比較サイトに掲載する情報は、必ずファクトチェックを行い、あくまでも事実に基づいた公平な情報をユーザーに届けるようにしましょう。
こちらの記事では、比較サイトの注意点についてより詳しく解説しています。
▶関連記事：比較サイトの思わぬ落とし穴。見なきゃ損する比較サイト注意点5選！
ここまで、比較サイトの作り方や成功させるために重要なポイントを解説してきました。
比較サイトは、SEO対策などのマーケティングノウハウや組織体制、開発（コーディング）のためのスキルなど、多くのアセットが求められます。
もし、比較サイトを作りたいけれども、社内のリソースやノウハウに不安があるという場合は、プロの制作会社に外注することを検討してみても良いでしょう。
最後に、比較サイトをプロに外注するメリットを紹介します。
webサイトの制作やマーケティングに関するノウハウが十分でない企業が、自社内で比較サイトを作る場合、成果を出すために多くの時間や試行錯誤が必要になります。
比較サイトの制作実績が豊富な会社に制作を外注すれば、多くの時間とノウハウを要する集客戦略やサイト構成も設計してくれるため、自社のリソースを割くことなく、効果の高い比較サイトを制作することができます。
前述の通り、比較サイトは偏った情報や誤った情報を掲載して運営した場合、ステマとしてレッテルが貼られ、ユーザーからの信頼性を著しく損なう恐れがあります。
また、2023年から景品表示法に基づくステルスマーケティングに対する規制が始まっているため、最悪の場合、行政処分を課される場合もあります。
比較サイトの制作実績が豊富な会社であれば、関連法規を遵守した比較サイトを制作することができるため、上記のようなリスクを回避することが可能になります。
最後までお読みいただきありがとうございました！
この記事では、比較サイトのビジネスモデル（収益構造）や正しい比較サイトの作り方、そして比較サイト運営を成功させるポイントを解説してきました。
比較サイトは適切に制作・運営すれば、多くのメリットがあるweb施策ですが、その分マーケティングやサイト制作に関するノウハウが必要となります。
もし、比較サイトを作りたいけれども、社内のリソースやノウハウに不安があるという場合は、プロの制作会社に外注することを検討してみてはいかがでしょうか。
【差別化マーケティングナビ】の運営元である株式会社コリンは、今まで「業界特化型の比較サイト」を100サイト以上制作してきた比較サイトに特化した制作会社です。
そのため、比較サイトで成果を出すためのノウハウを有しておりますので、もし、比較サイトの制作・掲載やその他web集客施策を検討している場合は、お気軽にお問い合わせください。
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