競合との差別化を実現するマーケティングノウハウを発信
競合との差別化を実現するマーケティングノウハウを発信
比較サイトは現在、広がりを見せている集客方法の一つです。
元々toCサービスでの利用が中心でしたが、web上に情報が溢れ、判断が難しくなってしまった現在では、BtoBのサービスでも比較サイトが多く使われています。
そんな便利な比較サイトですが、大きな注意点があります。注意点を理解しないまま比較サイトを構築すると、リードの獲得ができないことに加え、最悪の場合、会社の評判が落ちてしまうこともあります。
今回は比較サイトの注意点をまとめ、それに対する対策をまとめました。
比較サイトには大きく分けて2つの種類があります。
Web上にある情報をまとめたものであり、一回でよりたくさんの情報を集めるのに適したサイトです。特定ジャンルの情報が集約されているため、効率よく求めている情報を手に入れやすい点が魅力と言えます。
情報をまとめ、サイトから一括で資料が請求できるサイトなども比較サイトとして挙げられます。
企業をさまざまな観点から比較するのに適したサイトです。
情報をまとめるだけでなく、価格、容量、ランニングコストの安さ、サポート体制、コスパ、機能性、など、さまざまな比較軸を用いて企業同士を比較するサイトです。比較要素としてはランキングや比較表などを用います。
比較サイトの定義は曖昧であり、まとめサイトも含めて比較サイトと呼ばれることが多いです。
今回はよりユーザーの判断を促す、比較要素のある比較サイトについてまとめていきます。
まず、比較サイトを用いて集客をする上でのメリットを見ていきましょう。
比較サイトのメリットは大きく分けて3つです。
多くのユーザーの目にとまり、認知を広めることができるのも比較サイトのメリットです。
複数の企業が一度に見られる比較サイトはユーザーにとっても有益であり、自社HPよりも多くの流入が見込めます。
またユーザーが他社企業の評判や口コミなどから比較サイトに遷移した場合、直接的に企業を知らなくてもユーザーの比較検討のテーブルに乗ることができます。
すなわち、ユーザーと自社が触れる面を広げることに繋がり、より多くのユーザーを自社のサイトに遷移させることが可能になります。
他の広告方法よりも、より購入に近いユーザーからの問い合わせが獲得できるのも比較サイトのメリットです。
例えば、POSシステムの比較サイトにアクセスしているユーザーはPOSシステムの導入を検討していると考えることができます。
購入に近いユーザーに対して、自社の強みや情報を提供することができるのは、比較サイトの大きなメリットと言えるでしょう。
ユーザーから自社を選んでもらうために、強みとなる要素を的確に伝えることができるのも比較サイトのメリットです。
価格だけでなく、コスパ、機能性、サポート体制など様々な軸での比較がなされているため、自社の強みがユーザーに適切に届けられます。
ユーザーも情報を見比べた上で、興味がある企業への問い合わせを行うので、成約率もその分高くなると言えます。
メリットが多くある比較サイトですが、実は大きな注意点が存在します。
これを知らずに比較サイトの構築や掲載を行ってしまうと、集客ができないばかりか会社のイメージを落としかねません。
比較サイトで成果を出すための注意点を一つずつ見ていきましょう。
比較サイトは必ず集客を行える広告施策ではありません。ユーザーの課題想起や訴求のワードなど、設計の中で気をつける点がたくさん存在します。
「比較サイトだからユーザーが問い合わせる」のではなく、「作り込まれ、ユーザーにとって必要な情報な情報を適切に比較することでユーザーが問い合わせる」のです。
すなわち、比較サイトの構築は、比較サイトを作る上で注意しなければいけないポイントになっています。
比較サイトはユーザーの流入が多いぶん、リードの質が低くなってしまう可能性が挙げられます。
他社との差別化がうまくできていなかったり、自社独自の強みの言語化ができていなかったりする場合、比較サイトへの掲載だけではユーザーに的確に自社を知ってもらうことが難しいと言えるでしょう。
競合他社の情報も載っている分、自社の強みを明確に言語化することは、注意しなければいけないポイントです。
比較サイトの注意点3つ目は、競合他社との競走になりやすいという点です。
スーモなどの比較サイトは掲載数が多く、競合との差別化を行うためには有料プランに課金をしたりする必要があります。
またランキングサイトでは比較軸がサイトによって異なるため、自社の製品が埋もれてしまいユーザーに自社の情報を届けることができない場合があります。
注意点4つ目は誇大広告になってしまう場合があることです。
比較サイトはランキングや比較表で他社との優劣をつけるものが多くあります。
その時、自社をよりよく見せるために根拠のない実績や強み（お客様利用数No.1、日本で初めて、など）を掲載してしまう会社や業者がいますが、これは絶対にいけません。
比較軸や、自社の情報提供には、客観的に実証された根拠を使いましょう。
比較サイトの最後の注意点は、ステルスマーケティングになってしまう場合があることです。
自社は関係がないように装った架空のWebサイトで同業他社のサービスを比較し、ランキングの上位に自社が選ばれたように見せかけていた、といった事例も見られています。
これも誇大広告と同じく、絶対にやってはいけない行為です。
これら5つの注意点は必ず押さえなければいけません。
自社で比較サイトの利用を検討されている場合は注意点5つを絶対に押さえた上で比較サイトの構築・掲載を行いましょう。
以上の注意点を把握せずに比較サイトを作ってしまうと、様々な悪影響があります。
構築が甘く、自社の強みが訴求できていなければ本来目的としていたユーザーからの問い合わせの数が少なくなってしまいます。
また差別化に関しても、そもそもできていなかったり、適切な差別化ができていなければ、ユーザーに強みが伝わらず、問い合わせから購入に至るユーザーは少なくなってしまうでしょう。
売上につながらない程度であればまだ良いですが、比較サイトの運用次第では企業として大きな損失を被る場合もあります。
特に注意点4の誇大広告と、注意点5のステルスマーケティングには十分留意しましょう。
2023年から景品表示法に基づくステルスマーケティングに対する規制が始まっているため、ステルスマーケティングを行うと、お金を払って広告を掲載する側の企業が行政処分を課される場合があります。
比較サイトにおいてステルスマーケティングを認めたことで、大きな話題になった会社もあります。
＜引用元：https://toyokeizai.net/articles/-/697852＞
行政処分が行われてからでは、「知らなかった、わからなかった」は通用しません。
事前に注意点を理解し、対策を講じてから比較サイトを作成しましょう。
注意点がある比較サイトですが、入念な対策をすればしっかりとした成果となって現れます。
そこで、先ほどあげた注意点の対策をまとめました。
まず、サイトの構築については企画段階からしっかりと作り込みましょう。競合他社との差別化、自社の強みの言語化は比較サイトの作成にはもちろんのこと、マーケティングや営業、経営方針にも影響を及ぼします。
少なくとも競合他社は5社以上をピックアップし、具体的なサービス内容やサポート体制、料金などをまとめましょう。また、自社の強みというものがしっかりとユーザーのニーズに寄り添っているものか、ということも気をつけなければなりません。
ユーザーが求めていないことで差別化をしてもユーザーは決めてくれません。
自社が提供できて、競合が提供できない、ユーザーに求められている強みを洗い出して訴求に繋げましょう。
そして誇大広告、ステルスマーケティングに関しては最大限の注意を払いましょう。
消費者庁HPによると、比較広告が不当表示にならないようにするためには次の三つの要件を全て満たす必要があります。
またステルスマーケティングについても、会社の信頼を失墜しかねない大きな注意点になりますの最大限対策しましょう。
こちらも消費者庁に細かくまとめたページがあるので必ず目を通してください。そして、可能であれば誇大広告、ステルスマーケティングに該当してしまった事例をチェックしておきましょう。
「こんなこともステルスマーケティングになってしまうのか」という気づきが必ずあるはずです。これら全ての注意点への対策を行うためには自社だけでの運用はなかなか難しいかと思います。
競合の調査だけで3~4週間かかってしまうなど、時間と人件費が大きくかかってしまう場合もあるため、そんな時は実績のある他社への依頼も検討しましょう。
比較サイトの構築・掲載はマーケティング施策の中でもユーザーのメリットが大きく、効果的な施策です。
一方、前段階の調査や強みの策定、適切な差別化ができていない場合においては問い合わせにつながりにくい場合もあります。
また誇大広告やステルスマーケティングに注意しなければ会社の信用の失墜につながってしまう場合もあります。
自社での比較サイト作成は費用や柔軟性の面で大きなメリットがありますが、会社の信頼に傷がついてしまうリスクも存在します。
また、掲載する場合であっても、競合との差別化や独自の強みの言語化ができていない場合は、他社に埋もれてしまう場合もあります。加えて比較サイトの運営体制に問題があった場合、自社に行政処分が課される場合もあります。
今回あげた注意点がしっかりクリアされているか、構築や掲載の前にはしっかり確認しておきましょう。また 自社だけでの比較サイトの構築や効果的な掲載の準備が難しい場合は積極的に実績のある他社を頼りましょう。
ぜひ自社の問い合わせを増やすために、比較サイトを健全に、有効に活用してみてください。
【差別化マーケティングナビ】の運営元であるCOLINでは、今まで業界特化型の比較サイトを100サイト以上制作してきており、誇大広告、ステルスマーケティング対策についてのノウハウを有しております。
もし、比較サイトの掲載やその他web集客施策を検討している場合はお気軽にお問い合わせください。
